バリアフリーと対峙 CONFRONT
1992年
息子が小学校に入学に合わせて、彼が家の中で車いす移動がスムーズになるように、また、住宅設備が使いやすくするため自宅リフォームのプランを始める。しかし、それまで常識的に活用していた設計基準やマニュアルが、自分の子どもには役に立たないことに気づく。
バリアフリーは結論的に言うと個別性を大事にしなければならないのだが、自分自身にはそれに対応する知識ないことに愕然とする。しかし、この時期はバリアフリーという言葉は一般化しおらず、その研究もまだまだ進んでいなかったため、バリアフリーの独学を始める。
私は、住宅のバリアフリーでは、1986年の長崎バリアフリー研究会（当時長崎総合科学大学：日比野正己氏代表）が編集した『バリア・フリー・デザイン』が最初であったように思う。
この本は長崎バリアフリー研究会が編集に携わっていた。そのメンバーに光野有次氏がいた。
バリアフリーと接近 APPROACH
1993年
日本建築学会高齢社会環境整備特別研究委員会主催の「高齢社会の住宅改修をめぐって」が、東京都総合社会福祉センターであり、バリアフリー実践の最先端の人々の報告を聞く。研究者である小川信子氏、野村歓氏や実務家である栩木保匤氏らと出会う。ここが、私のバリアフリーのスタートである。
1994年
長崎県で障害児の座位保持いすを制作している「無限工房」主宰の光野有次氏の講演会が徳島県であった。建築士のスタッフと「住まいから街づくりまで」に関わっているとの話を聞き、講演の翌月に長崎の工房に出向き、バリアフリーについて教授を願う。
バリアフリーの実践は、他職種とのネットワークが必須であることが、長崎県で取り組みを学んだ結論であった。そのため、地元の医療や福祉の専門家やCIL活動団体とバリアフリーについて現場を踏まえながらの研究を始める。
バリアフリーの実践 PRACTICE
1994年から1998年
「高齢社会の住宅改修をめぐって」のシンポジストであった京都府立大学の水野教授に京都での取り組みに参加させてもらうことをお願いし、承諾を得る。
京都「西陣・ネットワーク研究会」での研修は、医療や福祉、介護、建築、行政の専門家集団であるがための専門用語の壁の存在を知ることになる。京都では、住環境整備の実際と他職種の壁を乗り越える術を学ぶ。
一方、地元の活動では在宅介護支援センター（現・地域包括支援センター）の住宅改修ヘルパーに登録し、住環境整備の難しさを現場で知る。住環境整備の実践から、バリアフリーは「マニュアル化するモノではない」と再認識する。
1994年
愛媛県介護実習・普及センターから住宅改造の相談員としての依頼があり、毎週木曜日の午後から非常勤職員として勤務する。 （2018年3月まで）
1999年
全国的な住環境整備の先駆者である栩木氏や溝口氏に、高齢者や障がい者が快適に暮らせる住宅のバリアフリー化の品質向上を目指す全国ネットワークを立ち上げるとの連絡を頂き、参画する。 （2010年3月まで）
2003年
住環境整備の知識を深めるため、福祉住環境コーディネーター１級を受験し、合格する。
第1回目の試験では、全国で11,456人の受験者で、合格者は47人であった。少し自慢である。
2005年
バリアフリーの活動が社会に認めてもらえたようで、住環境整備の仕事以外にも、診療所やデイサービスセンターの依頼がある。
2007年
高齢者のお宅を訪問するたびに、建築士としての視点から、「バリアフリー化しても耐震性の不備は否めない」と感じる。バリアフリーとは「安心して生活ができる」との理念から、住宅の耐震性は重要なファクターであると感じ、木造住宅耐震診断士としても住宅に関わる。
2011年
地域交流スペース併設の高齢者のループホーム（認知症対応型共同生活介護）の設計・監理を行う。
2020年
ショートステイ併設型特別養護老人ホーム（地域密着型特別養護老人ホーム）の設計・監理を行う。
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