北日本芦別炭鉱で老いた車を見る





　生糸や銅などと並び数少ない国内資源である石炭は,、当初、
製塩用外国船の燃料として需要された。
やがて工業化の中で、原料・燃料炭としての需要が増大となり、
それは財閥の資本源としての二次的効果があった。

しかし国策と結びついた戦時下状況からの低炭価・増産政策は、
石炭業界の経営不健全を招く結果となってしまった。

つまり、景気変動や軍事特需の中での過剰な補償は、 合理化を先延ばしする結果となり、
その後、国際的なエネルギー革命の進展期に入ると、
原価高の石炭は1次エネルギー首位の座を石油に明け渡すこととなる。

構造的な不況産業となってしまった石炭業界にとって、
1兆円を超す政府石炭政策費は、本来目的の国内石炭資源確保ではなく、
なだれ閉山に伴う失業対策に使用されるしかなかった。

この閉山がもしなだらかであれば、逆にエネルギーコストの上昇を招き、
それは経済成長の阻害につながったとの意見もあったそうだ。
つまり1960年代の石炭政策は経済成長を選ぶか、
はたまた石炭業界の犠牲を選ぶかの取捨選択を迫られたこととなる。

結果的に北海道の採炭地域が抱えた代償はあまりに大きかった。
合理化への動きが何度も先送りとなり、 鉱区占有と市場占有が基礎となる生産形態、
特定炭層を対象とした小規模傾斜生産方式、 機械化の遅れ、3000種に及ぶ石炭銘柄など、
石炭業界固有の経営特質が政策と合致していたのかという問題は、
その後何度も検証されたという。


当時、芦別は鉱区に複数の企業が参入し石炭採掘を進めていた。
特に大手は芦別五山（ 三菱、 三井、 油谷鉱業、高根、 明治鉱業 ）と呼ばれたが、
今回はそれらに属さない小炭鉱を探索してみたいと思う。


廃車・電信棒・レール・・・