発達障害シリーズ（1）　発達障害および類似の症状は急増している

（１）発達障害および類似の症状は急増している

発達障害および類似の症状をもつ幼児・児童・生徒の頻出率はこの数年の間に驚くほど増大しているようだ。

○２００１年度文部科学省が行った調査「教室で指導が困難な児童生徒の調査」では6.3％であった。

○２００６年度厚生労働省が行った5歳検診における発達障害児の調査では２県における調査をもとに行われた研究の結果は頻出率8.2％〜9.3％と結論された。

○ところが最近出版された和田秀樹著「精神科医は信用できるか」（詳伝社新書）によれば、ADHDは従来５％程度といわれていたが近頃では15％という報告があると書かれている。

○上記だけではない。杉山登志郎著「発達障害の子どもたち」（講談社現代新書）によれば、幼児健診における発達障害の要指導児（要指導家族）の割合は30％にも達すると記されている。

○また、これを裏付けるように、東京都、神奈川県の重度障害児を引き受ける特別支援学校（旧養護学校）からの報告ではこの10年で生徒数が2倍に増加したため、校舎建築時に想定していた児童生徒数をはるかに超える生徒が入学してきており、特別教室などを普通教室に転用してもパンク状態になっている。雨の日の朝の全校体操では体育館に入りきれず廊下も手が触れ合う状態であるという。
　　

○このような状況を受けて2009年度から環境省が化学物質と乳幼児の障害を調べる10万人規模の大調査を始めることになった。2008年度は予備調査として6万人規模の調査となるようだ。この調査は母親の体内および母乳に蓄積されている環境ホルモン（内分泌撹乱物質）と乳幼児の障害/障害様症状を調査しようというものです。環境ホルモンについては事項でふれます。
　　

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