奈井江炭鉱でレイルに躓く




北海道奈井江町

　 　外来船の燃料として採炭開始された明治期の炭鉱は近代産業化の原動力であった。　
第一次大戦、満州事変、そして第二次大戦と戦局の拡大と共に、
配給と生産が一貫した需給統制下となっていく。

「増産奨励金」「新坑開発助成金」などの交付、また出征していく労働者の補充のために、
「石炭確保挺身隊」が組織され、農民・商人などもこぞって出炭体勢に協力した。

昭和20年8月15日、ポツダム宣言を受け入れたわが国は、石炭の生産体制の確保のために、
復興政策として「石炭需給非常調整対策」「石炭機器克復決議案」などを交付し、
GHQと共に石炭増産を再建への原動力とする非常措置が図られた。


その後、生産過剰の中の増産を目的とする「臨時石炭鉱業管理法」が時限立法として成立し、
ここ、奈井江坑は「指定炭鉱」として増産業務計画が遂行される。
やがて、 「ドッヂライン」GHQ財政顧問による生産・経済体制の変革によるインフレ抑制経済政策に伴う 復興金融公庫の融資資金の停止等により、石炭産業は経営困難な時代に突入する。

昭和26年には日本経済が戦前の水準にまで回復したことから、
対日援助が打ち切りとなり、日本は独立国として自立の道を歩むこととなる。
同時に炭鉱においては機械化・合理化の波が押し寄せ、
低品位貯炭の増加による企業の自主的な減産調整が施工される。

これらに関連してストライキが実行され、反動で外国炭への依存・重油への切替など、
エネルギー革命への発展を助長する事態となってしまう。

昭和37年の「スクラップアンドビルド政策」では、
石油輸入自由化の繰り上げに対抗すべく、優良炭鉱のみの開発、
合理化・機械化・坑口集中・閉山交付金などが打ち出され、
「やむをえない閉山」が相次ぐこととなる。

そして、昭和48年と54年のオイルショックでは国内資源の見直しが叫ばれたものの、
一変して石炭産業は合理化・縮小化の一途を辿る。


明治28年（1895）発見され奈井江炭山として開坑された本坑は、
昭和3年（1928）合資会社の所有となり、
炭鉱住宅・学校・映画館（奈奈劇場）病院・配給所など社会設備を拡充する。

昭和25年（1950）には職員932名、出炭量26万3900tを記録している。
また、選炭場から奈井江駅まで鉄道枝線が敷設されていた。
しかしながら、昭和38年（1963）能率的な設備への返還の波に乗れず、閉山を迎える。


市街地近くに在った本坑は、町民との生活のかかわりも深かった。
戦後の娯楽の少ない街にとって、奈奈劇場は全町民に親しまれ、
名画上映時には14号通りに人の波ができたという。

今回は静かな展望台のそのすそ野を探索する。






選鉱所・レイル・展望台・・・