36

ジェンダー統計の研究周辺

2004年

3月

お茶の水女子大学21世紀プログラムお茶の水女子大学F-GENSジャーナルNo.1

pp．173-176

37

顔の見える経済学をー故網野義彦氏からの遺産

2004年

4月

財団法人統計研究会内編集『学際』No．11＜発行構造計画研究所＞

pp．32〜35

38

主流派経済学とジェンダー視点

2004年

4月

日本学術会議『学術の動向』4月号

pp．16−21

39

不況と女性労働

2003年

３月

都市問題研究会『都市問題研究』55巻３号

pp．14〜25

40

対談　デフレと家計（香西泰＋篠塚）

2003年

1月

家計経済研究所『季刊　家計経済研究』No.57

pp.2−１７

41

少子高齢化と労働市場-政策はどうあるべきか

2002年

8月

財・年金総合センター『年金と経済』vol.21、No.2

pp.32-38

42

構造改革と金融改革

2002年

6月

景気循環学会『景気とサイクル』代33号，第１7回大会報告

pp．10‐18

43

家事援助サービスの評価―供給と需要の調整に向けて―

2002年

3月

財・長寿社会開発センター『要介護認定を受けた在宅高齢者の介護環境に関する実態調査報告書』

pp.１‐21

44

起業と女性たちージェンダーの視点から

2002年

6月

『大航海』６月号

pp.178‐195

45

生活保護制度から生活支援制度へー弾力的な制度運用をも求めて（川口佳織氏と共著）

2002年

4月

日本経済研究センター｢社会保障改革研究」『21世紀の社会保障の展望と政策』pp.147〜173

pp.147−173

46

最近の日本の金融政策をめぐって

2002年

4月

財・統計研究会／内外経済情勢懇談会･編　ECO−レポートNo.34　

pp.23‐52

47

日本の金融政策と日本経済の展望

2002年

2月

『日本経済研究センター会報』2月1日

pp．10-13

48

座談会「政策評価と統計―課題と展望」

2001年

12月

『日本労働研究雑誌』No．497（松田芳郎、鈴木不二一、玄田有史，参加）

pp．44-63

49

内閣府ESRIフォーラム，第4回労働市場とセーフティネット

2001年

11月

経済社会総合研究所『ESP』11月（玄田有史、清家篤，橘木俊詔、浜田宏一氏参加）

pp．4−25

50

日銀、国民との対話重視を

2001年

8月

『日本経済新聞』経済教室，8月3日

51

経済現象を切り取る｢統計｣

2001年

1月

(財)日本統計協会『統計』

pp.18-20

52

経済学からみた看護サービスの現状と展望(日本看護研究学会原稿）

2001年

4月

日本看護研究学会雑誌vol.24,Ｎｏ.2

pp.77-88

53

最近の金融政策運営についてー家計遅行の景気回復を克服するためにー

2000年

12月

日本銀行『日本銀行調査月報』

pp.17-34

54

物価安定の達成にむけて（日本経済研修センター講演原稿）

2000年

10月

日本銀行『日本銀行調査月報』

pp.37-56

55

最近の雇用情勢についてー金融政策運営の視点からー(中部経済倶楽部講演原稿）

2000年

10月

日本銀行『日本銀行調査月報』

pp.11-27

56

最近の金融政策運営について

2000年

9月

日本銀行『日本銀行調査月報』

pp.7-20

57

ゼロ金利政策とは何か

2000年

8月

お茶の水女子大学『生活社会科学研究』

pp.1-14

58

日本経済と日本銀行(金融学会講演原稿）

2000年

5月

日本銀行『日本銀行調査月報』

pp.17-36

59

現代の雇用政策とマクロ政策

1999年

8月

日本労務学会誌第2巻第1号

60

現在の雇用問題―流動化ｖｓ固定化―（中部経済倶楽部講演原稿）

1999年

5月

日本銀行『日本銀行調査月報』

pp.1-10

61

金融政策決定会合の運営と最近の金融経済情勢および日銀のバランスシート問題

1999年

2月

日本銀行『日本銀行調査月報』

pp.1-6

62

平成9年就業構造基本調査の結果から

1999年

4月

総務庁『明日への統計‘99』

PP.20-21

63

雇用政策の抜本的変換を求める

1999年

3月

統計研究会『統計』平成11年3月号

pp.33-38

64

最近の金融経済情勢の見方と考え方

1998年

9月

日本銀行『日本銀行調査月報』

pp.1-11

65

ｹｲﾝｽﾞそしてﾌｫﾚｽﾃﾙの予言を傾聴せよ

1999年

1月

産労総合研究所『賃金事情』          1999年1月5･20日

pp.48-49

66

進む女性の政治参加

1998年

8月

東洋経済新報社『2025年の世界と日本』

pp.180-189

67

書評：古郡鞆子著「非正規労働の経済分析」

1998年

8月

社会保障研究所『季刊社会保障研究』Vol.34,No.１

pp.105-108

68

主流派への批判から「フェミニスト経済学」まで

1998年

5月

朝日新聞社『AERAmook新経済学がわかる』1998年6月号

pp.60-63

69

家事サービスは誰が生産すべきか

1998年

1月

日本評論社『経済セミナー』

No.516､1998年1月号

pp.26-30

70

高齢者介護と社会福祉を考える

1997年

9月

 (財)官業労働研究所『官公労働』

 第５１巻､第９号

pp.26-29

71

労働力調査の課題

1997年

2月

日本統計協会『統計』第48巻第2号

pp. 25-28

72

高齢者介護のマンパワー問題

1996年

11月

社会保障研究所『季刊社会保障研究』Vol.32,No.3

pp. 293-309

73

男女雇用均等法10年目の現実と展望−共に働く社会実現に向けて

1996年

10月

東京都労働経済局『経済と労働−

'96・労働特集１』

74

均等法以降の女性の継続就業

1996年

9月

婦人労働研究会『婦人労働』No.21

pp.53-61

75

女性労働研究の最近の動向

1996年

秋

家計経済研究所『季刊家計経済研究』

1996年秋

pp.104ｰ111

76

日本の産業を支えた女性労働者

1995年

11月

金属労協『ＪＭＥ−ＪＣ』No242        

77

日系人労働者の就職情報−職安の外国人雇用サービス担当官からのヒアリングを通して

1995年

3月

統計研究会報告書・雇用促進事業団

『労働市場における分配効率と組織効果』

pp.231-274

78

戦前の女子工場労働者の賃金に関する考察（１）

1995年

3月

統計研究会報告書・雇用促進事業団

『労働市場における分配効率と組織効果』

pp.49-77

79

ジェンダー視点でみた経済統計の問題点−ウォーリングが投げかけた波紋

1995年

3月

国立婦人教育会館『婦人教育情報』

-特集女性施策の推進と統計- No.31 

pp.33-39

80

高学歴女性の参入と労働市場の変化     （共著）

1994年

3月

東京都女性財団1993年度助成研究      男女共同参画型社会研究会『男女共同参画型社会の形成と女性の高等教育』

pp.177-187　

81

異文化の中の日系人女性労働者〔横村愛と共著）

1994年

12月

勁草書房、女性学研究第３号

『女性と異文化』

pp.5-29　

82

アジアと欧米の明確な意識の相違

1994年

6月

日本ILO協会『世界の労働』

 第44巻第6号

pp.38-43

83

ｲﾝﾄﾞﾈｼｱにおける合弁電機企業の女子労働者の調査（１）

1994年

『お茶の水女子大学人文科学紀要』      第47巻

pp.45-63

84

在宅介護と外国人労働者

1993年

秋

神奈川県自治総合研究センター季刊

『自治体学研究』第58号

pp.40-45

85

家事労働とエネルギー

1993年

6月

日本経済新聞社・日経産業消費研究所

『エネルギーと時間に関する研究』

pp.36-42

86

外国人労働者の増大と国民経済への影響

1992年

秋

家計経済研究所『季刊家計経済研究』

pp.22-29

87

日系ﾌﾞﾗｼﾞﾙ付添婦たちの現状と問題

1992年

9月

婦人労働研究会『女性労働』No17　　

pp.40-51　

88

女性の昇進−企業規模間に違いはあるか？−婦人服製造業のケースから

1992年

8月

国民金融公庫総合研究所『調査季報』

 第22号

pp.1-15

89

外国人労働の対処には長期ビジョンが必要−２１世紀には絶対的労働力不足

1992年

4月

毎日新聞社『エコノミスト』4月7日号

pp.60-63

90

「雇用機会均等法｣５年目の効果と労働市場

1992年

3月

『お茶の水女子大学人文科学紀要』     第45巻

pp.265-286

91

母子世帯の貧困をめぐる問題

1992年

3月

日本経済研究センター

『日本経済研究』No22　

pp.77-118

92

働く女性向け制度改革を−不公平な原稿税制・年金制度

1992年

金属労協『ＩＭＦーＪＣ』No9-10

pp.16-23

93

女性管理職の実態と分析

1991年

中小企業研究所『中小企業における

女性管理職者の登用の実態と問題点』

pp.31-44

94

付添婦として働く日系ﾌﾞﾗｼﾞﾙ婦人−外国人労働との関連をさぐる

1991年

8月

（財）統計研究会・雇用促進事業団

『経済構造の変化と労働市場−外国人

労働者の受け入れと日本の労働市場』

pp.38-73

95

「雇用機会均等法」5年の成果 女子大生の就職実態と問題点

1991年

7月

東洋経済新報社『週刊東洋経済』        7月19日号

pp.95-98

96

中年女性の就職状況−就職情報「とらばーゆ」を通して

1991年

3月

東京都生活文化局『都市型産業の進展と

女性の再就職に関する研究』

pp.48−76

97

大卒男子の生涯所得−製造業と金融業の比較

1991年

1月

一橋大学経済研究編『経済研究』

 第42巻　第１号

pp.1-11

98

高齢化時代の女子労働 付添婦の歴史的変遷と現状  (横村氏 共著)

1991年

12月

社会保障研究所『季刊社会保障研究』

第26巻第３号

pp.270-282

99

今なぜ「女性の戦力化なのか」効率性原理から公正原理への転換を背景に

1991年

1月

総合労働研究所『労働法学研究会報』

 特別資料号第1809号

pp.1-9   

100

女子パート労働問題の再考 税制の果たす役割

1990年

労働省広報室『労働時報』８月号

pp.34-43

101

女子パート労働問題の再考 アメリカのパートと比較する

1990年

労働省広報室『労働時報』７月号

pp.22-27

102

女子パート労働問題の再考

1990年

労働省広報室『労働時報』６月号

pp.30-35

103

変貌する女子パートタイマー

1990年

1月

東京都労働経済局『経済と労働』    

労働特集

pp.32−42 

104

経済成長と女子労働−西ドイツのケース

1989年

お茶の水女子大学『女性文化研究       センター紀要』通巻10号

pp.31-62

105

労働力需給のミスマッチ解消を

1989年

12月

日本経済研究センター

『日本経済研究センター会報』598号

pp.35−43

106

生活の豊かさと格差の関係

1989年

日本女子社会教育会『家庭科学』

Vol.55  No.4 

pp.28-35

107

拡大する所得と資産の不平等（久和ひとみ氏と共著）

1989年

東洋経済新報社『週刊東洋経済』        2月25日号

pp.84-87

108

女性労働と経済学−久和ひとみのwhat’s New 経済

1988年

11月

日本評論社『経済セミナー』

pp.9-20

109

「女性の職場進出」の実像と幻想

1988年

12月

東洋経済新報社『週刊東洋経済』        12月3日号

pp.90-93

110

異常な「売り手市場」が意味するもの

1988年

8月

東洋経済新報社『週刊東洋経済』        8月13日号

pp.90-93

111

消費拡大のウラで広がる原発の危険

1988年

5月

東洋経済新報社『週刊東洋経済』       5月7日号

pp.82-85

112

女性化社会の可能性

1988年

東急総合研究所『TRI-VIEW』

Vol.2  No.1　

pp.18-24

113

女子パート労働者の変貌

1987年

11月

（財)日本統計協会『統計』

pp.19-25

114

女性の社会進出と家計

1987年

9月

（財)家計経済研究所『家計経済研究』

創刊号

pp.40-48

115

雇用における女性の立場

1987年

11月

金子書房『青年心理』

pp.12-18

116

燕市にみる円高不況の影響

1987年

9月

（財)日本統計協会『統計』

pp.38-43

117

産業構造の調整と雇用の展望

1987年

8月

（社)現代総合研究集団            

『21世紀の労働組合運動』

pp.73-82

118

円高と日本的雇用調整

1987年

6月

日本評論社『経済セミナー』

pp.12-17

119

雇用調整下の春闘を考える−労組は個別企業の論理を超えよ

1987年

2月

東洋経済新報社『週刊東洋経済』         2月28日号

pp.28-32

120

経済社会激変の中の女子労働

1987年

3月

東京都労働経済局『経済と労働』61

 労働特集�U　

pp.1-10

121

女子労働の役割と経済的位置づけ

1987年

『日本家政学会誌』Vol.38　 No.3

pp.243-247

122

日米の「貧困」比較

1986年

12月

日本経済研究センター

『日本経済研究』No.16　

pp.48-64

123

雇用調整助成金のあり方をめぐって     −論争あとしまつ記

1986年

9月

雇用職業総合研究所／統計研究会『労働力需給構造の変化と雇用政策に関する研究』

pp.189-200

124

高齢化社会と女性−経済的視点から

1986年

9月

国立婦人教育会館

『国立婦人教育情報』No.14　

pp.2-7

125

雇用機会均等法の実施と企業の対応

1986年

9月

季刊『公企労研究』68号

pp.21-33

126

「ME革命」と「人材派遣業」の将来

1986年

小学館『エコノミック・トｳデイ』2号

pp.88-98

127

ｵﾌｨｽｵｰﾄﾒｰｼｮﾝと人材派遣業における女子労働力

1986年

2月

統計研究会『統計研究会研究報告』

128

製造業における雇用調整−1971〜83

1986年

3月

日本経済研究センター

『日本経済研究』No.15

 pp.61-72

129

男女雇用均等法と中小企業

1986年

3月

国民金融公庫『調査月報』

pp.19-29

130

雇用均等法の実施にあたって

1986年

2月

石橋湛山記念財団『自由思想』

pp.2-10

131

パートタイマーの現在と将来−国際比較を通して

1985年

10月

大阪市都市問題研究会

 『都市問題研究会』418号

pp.96-110

132

雇用調整と雇用調整助成金の役割

1985年

10月

日本労働協会『日本労働協会雑誌

pp.2-18

133

ｲﾝﾄﾞﾈｼｱの二つの移民政策−日本の外国人労働者受け入れと関連づけて

1985年

6月

日本労働協会『日本労働協会雑誌』

pp.25-33

134

女性労働を生活史から見直す

1984年

11月

日本評論社『経済評論』

pp.2-13

135

中小企業と女子労働（後に佐藤久編『中小企業存立条件の変化』1985年、中小企業リサーチセンターに収録)

1984年

8月

国民金融公庫『調査月報』

pp.15-25

136

婦人労働政策への課題

1983年

冬

神奈川県自治体総合研究センター

 『自治体学研究』第15号

pp.22-26

137

日本の最低賃金制度の実態と女子パートタイマー

1983年

9月

日本労働協会『日本労働協会雑誌』

pp.16-23

138

現代の失業と雇用制度の評価

1982年

冬

『季刊・現代経済』

pp.21-34

139

労働供給の新しい動向

1982年

12月

日本評論社『経済セミナー』

pp.36-41

140

増大する女性労働の経済的インパクト−見直し迫られる経済制度

1982年

7月

毎日新聞社『エコノミスト』

pp.22-27

141

女性労働の経済分析

1982年

1月

日本評論社『経済セミナー』

pp.36-41

142

女子パートタイマー労働者の実態−労働市場分断の進行

1981年

3月

日本労働協会『日本労働協会雑誌』

pp.12-26

143

これからのパートタイマー

1980年

8月

労働科学研究所『労働の科学』

144

女子ﾊﾟｰﾄﾀｲﾏｰの最近の動向

1980年

春

雇用職業総合研究所『職研』32号

145

大きい男女間賃金格差

1980年

10月

日本経済研究センター

『日本経済究センター会報』

146

女性の労働市場と賃金格差

1980年

7月

経済企画庁『ＥＳＰ』

pp.16-21

147

経済扶助と就業機会−復帰後の沖縄県労働市場（後に『労働市場論−沖縄を中心に』沖縄労働経済研究所、平恒次監修1990年に再録）

1979年

日本経済研究センター

 『日本経済研究』No.8　

pp.19-33

148

石油ｼｮｯｸ以降の労働移動と生涯所得格差

1979年

4月

経済企画庁『ＥＳＰ』

pp.42-47

149

高齢化社会の賃金・退職金

1979年

2月

東京都人事委員会『人事委員会会報』

pp.20-35

150

雇用はどうなるか〔西川俊作氏と共著〕

1978年

8月

毎日新聞社『エコノミスト』臨時増刊

151

商業労働者−高学歴化と移動

1978年

9月

『流通とシステム』

152

雇用調整の問題点

1978年

4月

経済企画庁『ＥＳＰ』

pp.22-26

153

失業と雇用保険

1978年

夏

総合労働研究会『季刊・労働法』

別冊『労働経済学』

pp.102-111

154

銀行業の雇用・労働時間

1977年

夏

総合労働研究会『季刊・労働法』

155

雇用保健法の経済的効果

1977年

秋

『季刊・現代経済』

pp.144-159

156

オイル・ショック以降の雇用調整〔石原恵美子と共著）

1977年

日本経済研究センター

『日本経済研究』No.6　

pp.39-52

157

女子の高等教育と職業選択

1976年

日本経済研究センター

『日本経済研究』No.5

pp.45-59

158

銀行員−その平均像〔西川俊作氏と共著）

1975年

秋

中央公論社『中央公論』

159

経済学における女性の地位 その２

1975年

日本経済研究センター               『日本経済研究』No.4　

pp.43-60

160

経済学における女性の地位 その１

1974年

日本経済研究センター               『日本経済研究』No.3　

pp.84-88

161

福祉シンポジウム・レジュメ

1973年

秋

日本経済新聞社『季刊・現代経済』

162

計量モデルと季節性

1971年

日本経済研究センター               『日本経済研究』No.1　

pp.23-49