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2018年2月2日： 仮想通貨、相撲協会、トランプ、加計と線香 Ｔ．Ｇ． 
はや一月過ぎた。もうすぐ2019年だ。取り立てて日誌に書くことも見つからないが、、後々の備忘録に日誌を書く。さしあたり昨日今日の新聞テレビに頻出するキーワードは、仮想通貨、相撲協会、国会審議、平昌オリンピック、トランプの一般教書演説あたりか。 仮想通貨についてである。仮想通貨の一つMENが取引所のコインチェックから580億円相当流出したことが大問題になっている。言ってみれば銀行強盗である。ブラジルの銀行強盗は地下にトンネルを掘ったが、仮想通貨の強盗は机に向かってパソコン操作をするだけである。それであっという間に580億円も盗まれた。仮想通貨を実現する高度なデジタル技術は、近未来の通貨で、金融や取引を一変させると期待されていたが、古典的な銀行強盗には弱いことが分かった。こんなものが果たして未来技術なのだろうか。 
通貨のことはよく分からない。通貨について勉強してみようと思っているが果たせていない。通貨とは何かと聞かれると答えに窮する。実通貨が分からないのだから、仮想通貨はそれ以上によく分からない。円やドルと違って国家が管理していないので、これからのグローバル世界に向いている。送金や決済が簡単で、手数料もかからない。為替管理がないので、世界中どこでもそのまま使える。優れた暗号化技術を駆使して作られた仮想通貨は、偽造も出来ず盗まれず、極めて安全。近い将来円やドルを駆逐して国際通貨になると持て囃されてきた。それがあっという間の転落である。大手取引所のコインチェックが金融庁の取り調べを受け、業務停止に追い込まれた。大手銀行だったら取り付け騒ぎが起きて日本経済、いや世界経済が大混乱しただろう。 高度な暗号化技術で二重三重に守られているはずの仮想通貨がいとも簡単に盗まれたのは、金庫に鍵をかけてなかったからだという。高度暗号化技術が聞いて呆れる。たった数分で盗まれたと言うからトンネル掘りよりよほど楽である。模倣犯がたくさん出るに違いない。もう一つ腑に落ちないのは、コインチェック社が盗まれた仮想通貨を日本円で返金すると言っていることである。返金額は460億円だという。580億円が460億円に目減りしたのは、今回の事件でMENが値下がりしたからだという。おかしいではないか。世界の未来通貨というなら、円ではなくMENで返すのか筋だろう。盗まれた円をジンバブエドルで返すと言われたのと同じで、何か変だ。そんなものが通貨と言えるのか。 
高度な暗号化技術に支えられた仮想通貨は、偽造も盗難も出来ないはずだった。それなのにいとも簡単に盗まれた。理由は金庫に鍵をかけていなかったからだと言う。トンネル掘るより簡単ではないか。高度暗号化技術が聞いて呆れる。いつの世も金庫より上手の金庫破りがいるということだ。北朝鮮は強力なハッカー集団を抱えていて、暗号化技術をくぐり抜けて世界の仮想通貨を盗みまくっているという。それがミサイル開発の原資になっているという。 国家が関与せず、世界中で流通し、容易に送金、決済に使える仮想通貨があったとして、世界経済はどうなるのだろう。実通貨と同じバブルやインフレも起きるのだろうか。一説によると、仮想通貨のマイニング（掘り出し）に、現時点でアルゼンチン一国の電力量を使っているという。デジタル暗号技術もインターネットも、それを支える電力が必要なのだ。国家が関与しないとして、そのコストは誰がどう負担するのだろう。そういう諸々のことを考えると、仮想通貨はいかがわしい。中世オランダのチューリップや日本の豊田商事のような壮大なバブル、取り込み詐欺ではないかと言われ始めている。その反論を聞いたことがない。世界第二の経済大国中国は仮想通貨を禁止した。石橋を叩いて渡らない日本にしては珍しいことだが、日本政府はなぜか仮想通貨に積極的で、金融庁が管理に乗り出した。果たして丁と出るか半と出るか。 
長々と仮想通貨を書いてきて、お後のお題を書くのが面倒になった。以下手短に書く。 
相変も変わらず国会は、加計と線香問題でバカ騒ぎ。ほかにやることはないのか。もう少しまともな国政議論は出来ないのか。暇人どもめ。茂木大臣が支持者に線香配ったら、選挙違反だ、議員辞職だと野党が騒ぎ立てた。調べてみたら民進も立憲民主も皆やっていた。ブーメランの典型で、みっともないったらありゃしない。与党も野党も、国会議員はどうも品格に欠ける。 |