我が家は避難しなくてもいいだろうと判断したのは、この前書いたように近くの川との標高差と、そこまでの傾斜の様子です。数年前までは任意の場所の標高を知ることができなかったのですが、高知市では数年前から「高知市標高マップ」がホームページで公開されています。
図は「龍馬郵便局」周辺です。１軒ごとの標高がはっきり分かります。そして左上の交差点が４.２ｍで、そこから右端まで行くと３.８ｍ、左下の交差点も３.８ｍで、右下へ行くほど下がっているのが分かります。精度は±３０cm程度と書かれていますが、傾斜を判断するには問題ないと思います。
実はこの「つぶやき」を書くために調べていて気がついたのですが、高知県ではホームページで「高知県防災マップ」を公開していて「地震」「洪水・土砂災害」について「津波浸水予測図」や「指定河川浸水想定区域図」「土砂災害警戒区域・特別区域」が見られるようになっています。
そこで避難勧告等についての案です。ここでは「地震」は含めず「洪水・土砂災害」だけについて考えます。避難勧告等を出す範囲をもっと細かくするのです。それは高知市○○町というような地名による範囲ではなく「洪水の危険性」「土砂災害の危険性」についてそれぞれ「高・中・低」の３段階に分類します。
そして１軒１軒についてどの分類に該当するかの判定をします。判定は専門家が行って各家庭に通知されるのが理想ですが、それが無理なら防災マップや標高マップを参考にして各家庭で判断します。その判断の方法については県なり国なりが専門的な観点で提示することにします。
これで各家庭を分類することができたので、その分類で避難勧告等を行うのです｡例えば「高知市の洪水の危険性高でかつ土砂災害の危険性高の家庭に避難指示が発令されました。またそれ以外で洪水の危険性高または土砂災害の危険性中以上の家庭には避難勧告が発令されました。」のようにするのです。
これなら該当している場合の避難に対する意識も高まるだろうし、被害が想定されない場所の人までもが「勧告が出ているので避難しなければいけない」と思うような無用な混乱を与えずにすみます。
実際には「大・中・小・無」の４段階にするか、「有り・無し」の２段階にするか、名称はどのようにすれば分かりやすいか等の検討も必要ですし、現在の防災マップの点検も必要かもしれません。
今月初めの豪雨で浸水した高知市南万々の一部や四万十町の吉見川周辺などは「指定河川浸水想定区域図」では対象になっていません。
おじさんの案が実現したとしても想定外の事態が起こるかもしれません。防災マップや標高マップなどの情報をしっかり読み取るとともに、日頃から周囲の様子に気を配り、最終的には自分で情報を収集して判断する力を身につけることが必要でしょうね。