加藤昇の(新)大豆の話
85. ブラジルの大豆史
2014年にサッカーのワールドカップがブラジルで開催されていた時にはブラジルの街角からさかんにテレビ中継されていました。そこに映し出された大勢の日系2世、3世のブラジル人の多さに驚かれた方も多かったのではないでしょうか。今から約120年前の20世紀初めには日本からブラジルへ、新天地を求めて大勢の農民が移住していたのです。それまではハワイへなどへの移民が多かったのですが1924年になると北米への移民が全面的に禁止となり、翌1925年からは国策としてブラジル移民を増加させていったのです。彼らはブラジルの大地を開墾し、苦しい作業をしながら農業で生活の道を切り拓いていきました。現在ブラジルに住む日系2世、3世は150万人以上と言われており、世界最大の日系社会がここに作られています。それまで栽培されていなかった大豆を持ち込んでブラジルで栽培を始めたのもこれら日本からの移民たちでした。
今や世界の大豆供給国として期待を一身に集めているブラジル大豆の栽培は、1908年頃サンパウロに移民した日本人によって始められましたが、気候の違いなどによって大豆の生育が悪く、順調には拡大していきませんでした。1950年になってブラジルの南端で小麦の裏作として大豆の栽培が始められましたが、ここはアルゼンチンに近く気候も比較的涼しく、九州の南部程度の気候だったので大豆栽培が順調に定着していきました。そこから徐々に栽培地域が北のほうに広がっていったのです。しかし、なによりもブラジル大豆に大きな影響力を与えたのは日本の技術と資金をつぎ込んで始められたセラード開発でしょう。
1973年にアメリカは不作を理由に大豆の輸出規制を行いました。この影響で日本ではアメリカからの輸入大豆の在庫が底をついてしまい、豆腐など大豆製品の価格が高騰して、社会全体が騒然となりました。当時の田中角栄首相は、国内の大豆価格の安定を図るためにも、アメリカ以外の大豆供給国を育成すべきだとしてブラジルを目指し、ガイゼル大統領と会談した田中首相は「宏大な国土と豊富な資源のある貴国との提携を深め、資源の長期的、安定的な供給を確保したい」と持ちかけたのでした。田中首相を乗せたヘリコプターが荒れ果てたセラードと呼ばれるブラジルの荒地の上を飛んだのが農地開発のスタートとなったのです。セラードはブラジル全土の24%を占め、2億4百万ヘクタールという日本の5.5倍の広大な面積を有し、ポルトガル語で作物が育たない不毛の地を意味する「閉ざされた」という言葉で呼ばれているところです。ここでの開発作業は、強い酸性である土壌に石灰を投入して中和することから始められました。土壌の㏗濃度は6定度が理想とされるのに対してセラードは4.5から5だったのです。そのため我が国はここに資金と技術を導入し、この酸性土壌を中和すべく石灰を投入し、併せて大豆の品種改良と大型機械による灌漑施設を進めていったのです。この事業は2001年までの21年間に亘って、7洲21ヶ所にわたる34万5千ヘクタールを造成し、灌漑を整備し、入植農家に対する技術、金融両面から支援をしていったのでした。そしてこの事業を支えたのは日本から入植していた日系移民達でした。彼ら優秀な日系農民がいなければこの事業は進まなかったと言えるでしょう。このようにセラードでの大豆栽培については日本の国際協力事業団(JICA)を核に、大量の資金と長期にわたる技術供与を行いながら不毛のセラードを大豆畑に変えていったのでした。セラードは有史以来強い酸性土壌のために見捨てられた土地だったのです。ブラジルにおけるセラード開発に日本の果たした功績は非常に大きいものです。今ではかつてセラードだった土地からの大豆生産量がブラジル大豆全体の6割を占めるに至っていると言われています。
しかし近年ではADMやカーギルなど欧米の穀物メジャーによって、南米大豆の取り扱いはすっかり彼らに寡占化されてしまい、日本の消費者への還元はあまり多くはありません。そのようになった理由の一つに、ブラジルは赤道の向こうの南半球にあり、そこから大豆を日本へ運ぶのにコストがかかることと、赤道を越えるときの高温によって大豆の品質が劣化するからと言うのも理由の一つです。さらにブラジルでは収穫した農地から海外へ積み出す港までの距離も長く、国内での穀物輸送のインフラもまだ十分でなく、結果的に収穫大豆の価格に影響を及ぼしているとされています。このような背景から、現実にブラジルからの大豆輸入量は現在も20%程度と多くはありません。また、農家に対する資金援助の面でも日本の企業は穀物メジャーに対抗することが出来ず、開発者としてのメリットを充分に得られていないという状態が続いています。こうして日本が行ったセラード開発は、その後の環境の変化もあり、国際協力の難しさを味わっているところです。しかし、ブラジルで大量の大豆が生産できるようになったことで世界の大豆価格も安定しており、我が国のセラード開発が世界の大豆需給に大きく寄与していることは間違いありません。こうして日本が海外から輸入している大豆はアメリカから約7割、ブラジルから2割という状態が続いていますが、世界の大豆生産に貢献した功績は非常に大きかったと思われます。
かくして今や大豆の生産地図は、かつての大豆発祥の地といわれた東アジアから、遥か海を渡ってアルゼンチン、カナダなどを含む南北アメリカを中心とした新天地へと移動し、これら新勢力が世界の大豆輸出量の約9割をまかなうところにまでになっています。
2025年になってアメリカはトランプ政権になりアメリカ経済を立て直すために各種関税政策を強行したことから、従来のアメリカ大豆の購入国であった中国が大豆の購入先をアメリカからブラジルに切り替えたことによりブラジル大豆に大きな変化が起こっている。中国はアメリカとの政治経済的な軋轢の中で徐々にアメリカ大豆からブラジル大豆へと輸入先をシフトさせていましたが、この年になってその動きが活発になったといえる。そしてそれらの動きに連動するかのようにブラジル農業に大きな変化が起こってきているのです。それはアマゾンの熱帯雨林を伐採して農地を開発して肉牛と大豆の増産に拍車がかかっていったといえます。
アマゾンの熱帯雨林は地球環境を保つためには欠かせない資源であることは誰もが認めるところですが、その森林に農業ビジネスが入り込んでこれらの熱帯雨林を農地に変える為に森林伐採し、火を放って牧草地として肉牛の生産をし、牧草地が枯れてくるとそこを大豆畑に変換して大豆の生産へと切り替えており、地球温暖化の脅威となっているのです。これらの動きによってブラジルの牛肉の輸出量は2000年の48.8万トンに対して2025年には375万トンと768%の伸びを示し、大豆の輸出量も2000年の3950万トンが2025年には1億7500万トンと443%と大きく飛躍しているのです。このようにブラジルでは地球環境を犠牲とした牛肉生産と大豆生産が盛んに行われており、それらの多くは中国が購入するという図式が定着して居るのです。そして今やブラジルは世界最大の大豆生産国であり、世界の大豆生産量の4割を占めており、世界の大豆輸出量の60%もブラジル産という様相を呈しているのです。このように地球の肺といわれるアマゾンの熱帯雨林を破壊して牛肉や大豆を生産していて果たして人類の明日は大丈夫なのだろうかと心配になります。
地球温暖化に対しては我が国の真鍋淑郞さんが1960年にコンピューターを使って気候モデルを作り、地球上のCO2が2倍になると地球の気候が2.3℃上昇すると予測し、真鍋さんはその功績によって2021年にノーベル物理学賞を受賞しています。そしてこの考えに基づいて1997年の京都議定書が作られ、さらに2015年のパリ協定では「世界の平均気温上昇を産業革命前の1.5℃以内に抑える」ことを目標とすることを決めましたが、2025年になっても2035年までの炭酸ガス削減目標を提出している国は4割程度で多くの国はまだCO2削減計画が出来ていないのが実情です。しかし地球温暖化のうねりは止まらず、2024年には地球の平均気温が産業革命前の1.5℃をついに超えてしまったのです。科学者達はこのまま行けばアマゾンの熱帯雨林は雨量の減少によって枯死し、回復不可能とするティッピングポイントを超えてしまうのではないかと警告しています。アマゾンは樹木や土壌がすでに蓄えているCO2量は2000億トンとも言われ、世界の年間排出量の15~20年分に相当すると言われています。この熱帯雨林が消えると降った雨は葉からの蒸散によって大気に戻されることなく川水となって海に戻ってしまい森林は自己崩壊していくことになります。2024年のNASAによる衛星画像の解析によると、アマゾンのいくつかの地点ですでに森林によるCO2の吸収を上回る量のCO2が土壌から排出されていることが証明されており、2023年2024年にかけてアマゾンでは雨量が少なくなって干ばつがおこっているのです。地球の肺とされるアマゾンの熱帯雨林がCO2を吸収出来なくなると、さらに温暖化に拍車がかかり永久凍土の融解につながり、森林のサバンナ化が一気に進むことが懸念されます。この状態になるといくらCO2発生を抑えても気温の上昇は数千年の規模で続くと言われています。
一方、アメリカのトランプ大統領は「温暖化は地球規模の詐欺だ」としてパリ協定から脱退してしまいました。この先が一体どうなるのか本当に心配です。
掲載日 2025.11