問題21〜30

 
問題 21浄化槽の配管の詳細設計に当たり留意すべき事項として、最も不適当なものは次のうちどれか。
 
〔設計項目〕       〔留意事項〕
(1)配管の経路 ─できるだけ短く、曲がりを少なくする。
(2)配管の口径 ─経済的な面から必要以上に太くしない。
(3)配管の材料 ─温水管には耐熱性が必要なため、硬質塩化ビニル管を用いる。
(4)配管の位置 ─多くの管が入り交じる場所では、用途別に識別できるようにする。

正答 ➠ 3  
 これは簡単だ。3の塩ビ管は熱に弱いので、まずもって耐熱性は求められない。1,2,4は配管工事の基礎だ。
 
問題 22浄化槽の計画に当たっては、その建築物の排水特性を把握することが重要である。下図のような排水量の時間変動パターンを示す建築用途として、最も適当なものは次のうちどれか。
 
(1)共同住宅
(2)工場
(3)ホテル
(4)老人ホーム

正答 ➠ 2  
 排水の時間帯が、午前8時から午後5時でピタっと終わっている。ならば2の工場だ。
 
問題 23浄化槽の実流入条件の変化及び点検作業の結果から変更工事が必要と認められる場合がある。変更工事として、最も不適当なものは次のうちどれか。
 
(1)ばっ気方法を変更する
(2)処理方法を変更する
(3)接触材の仕様を変更する
(4)マンホール蓋の材質を変更する

正答 ➠ 4  
 認可が不要な工事なら4しかない。1,2,3は処理方式自体に関わる変更になる。
 
 
問題 24浄化槽の清掃時に引き出される汚泥の処理・処分方法として、最も不適当なものは次のうちどれか。
 
(1)海洋投入
(2)下水道投入
(3)屎尿処理施設への搬入
(4)自家処理

正答 ➠ 1  
 汚泥の海洋投棄は認められていない
 
 
問題 25総合的施工計画を立てる際に必要な確認事項として、最も不適当なものは次のうちどれか。
 
(1)工事区分表による関連工事との工事区分の確認
(2)敷地の状況、近隣関係、道路関係を調査し、設計図書で示されない概況の把握
(3)試運転計画書を作成し、必要な日程と人員の確認
(4)設計図書により工事内容を把握し、諸官庁への提出書類の確認

正答 ➠ 3  
 総合的な施工計画という前提があるので、3の試運転計画は含まれない
 
 
問題 26下図に示すネットワーク工程表に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
 
(1)作業D は、作業A 及び作業B が完了しなければ着手できない。
(2)作業E は、作業B が完了すれば着手できる。
(3)作業C と作業H は、同時に行うことができる。
(4)作業F と作業G は、同時に行うことができる。

正答 ➠ 3  
 一つ一つ潰していく。1と2と4は正しい。3は作業Hは作業CとFが終わっていないと着手できない
 
 
問題 27バーチャート工程表に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
 
(1)縦に作業名、横軸に歴日をとったもので、各作業の施工時期や所要日数がわかりやすい。
(2)S字カーブと呼ばれる予定進度曲線を作成することにより、進行度のチェックができる。
(3)ネットワーク工程表に比べ、各作業の工期に対する影響の度合いを把握しにくい。
(4)作業の計画変更や遅れに対する対策が立てやすい。

正答 ➠ 4  
 バーチャートはこの“作業の計画変更や遅れ”が出ると、対策の手が打ちにくい。ここが欠点
 
 
問題 28品質管理に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
 
(1)品質管理を行うことにより、品質が均一化されるので完成検査を省略できる。
(2)一般に使用される配管材料は、抜取検査を行う。
(3)抜取検査を行う場合は、品質基準を明確に定めておく必要がある。
(4)品質管理を行うことにより、不良品の発生やクレームが減少する。

正答 ➠ 1  
 1は、いくら品質が均一化できても、完成検査を省略することは絶対にない
 
 
問題 29事業者が労働者に対して行う特別の教育を必要とする危険又は有害な業務として、労働安全衛生法にてらして誤っているものは次のうちどれか。
 
(1)つり上げ荷重が5t以上のクレーンの運転の業務
(2)つり上げ荷重が1t未満の移動式クレーンの運転(道路上を走行させる運転を除く。)の業務
(3)建設用リフトの運転の業務
(4)ゴンドラの操作の業務

正答 ➠ 1  
 クレーン等安全規則の第二条(適用の除外)の一で「つり上げ荷重が0.5トン未満のもの」は適用しない。とある。
 
 
問題 30事業者が行う足場(つり足場を除く)の点検時期について、労働安全衛生法に規定されていないものは次のうちどれか。
 
(1)足場の組立て、一部解体若しくは変更の後
(2)強風、大雨、大雪等の悪天候の後
(3)火災の後
(4)中震以上の地震の後

正答 ➠ 3  
 労働安全衛生法第20条、労働安全衛生規則第567条では、「強風、大雨、大雪、中震以上の地震又は足場の組立て、一部解体 若しくは変更の後で足場の作業を行うときは、作業前に点検が必要。火災は対象になっていない