問題 21 | みなし浄化槽(BOD除去率65%)を設置している住宅がある。これを廃止し、浄化槽(BOD除去率90%)を設置した場合、減量される放流BOD量として最も近い値は次のうちどれか。ただし、使用人員は5人で、排水のBOD量は次の表のとおりとする。 |
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(1) | 95 g/日 | |
(2) | 140 g/日 | |
(3) | 280 g/日 | |
(4) | 410 g/日 | |
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問題 22 | 1日の排水量の時間的変動パターンを把握することは、浄化槽の流量調整槽の設計などに重要である。下図のように、昼頃にピークがある排水パターンを示す典型的な建築用途として、最も適当なものは次のうちどれか。 |
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(1) | ホテル | |
(2) | 事務所 | |
(3) | 高等学校 | |
(4) | 戸建て住宅 | |
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問題 23 | 構造例示型の小型浄化槽の保守点検の回数は、浄化槽法施行規則で下表に掲げる期間に1回以上と規定されている。表中Aの期間として正しいものは次のうちどれか。 |
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(1) | 1月 | |
(2) | 2月 | |
(3) | 3月 | |
(4) | 6月 | |
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問題 24 | 浄化槽の清掃に関する次の文章中の[ ]内の語句のうち、最も不適当なものはどれか。 |
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清掃とは、浄化槽内に生じた汚泥、[(1)スカム]等の引き出し、その引き出し後の汚泥等の[(2)調整]、ならびにこれらに伴う単位装置及び機器類の[(3)交換]や掃除等を行う作業をいう。浄化槽の処理機能を十分発揮させるためには、[(4)保守点検]とともに、必要不可欠な作業である。 |
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問題 25 | 工場生産小型浄化槽の設置工事において、施工計画時の検討項目に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 |
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(1) | 掘削面の高さが2m以上となる場合、地山の掘削作業主任者の選任 | |
(2) | 浄化槽搬入のクレーン作業が公道部分となる場合、道路使用許可の申請 | |
(3) | 浄化槽への流入管底がG.L.より600mm 低い場合、かさ上げ発注の準備 | |
(4) | 現場に掲示する標識の記載内容の確認 | |
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問題 26 | 図のネットワーク工程表において、作業Bと作業Fの所要日数がそれぞれ2日延びたとき、全体の所要工期の遅れ日数として、正しいものは次のうちどれか。 |
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(1) | 1日 | |
(2) | 2日 | |
(3) | 3日 | |
(4) | 4日 | |
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問題 27 | 工程表に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 |
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(1) | 総合工程表は、仮設計画から試運転調整、後かたづけまでの全工程の大要を表している。 | |
(2) | ガントチャート工程表は、各作業の現時点における達成度がわかりやすい。 | |
(3) | バーチャート工程表は、各作業の所要時間がわかりにくい。 | |
(4) | ネットワーク工程表は、作業間の順序関係が明確で、工事途中での計画変更に速やかに対処できる。 | |
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問題 28 | 工場生産浄化槽の設置工事に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。 |
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(1) | 浄化槽本体の水平がとれない場合は、底版コンクリートと槽の間にライナーを入れて調整する。 | |
(2) | 掘削工事の根切りで深く掘り過ぎた場合は、割栗石や砂利で高さを調整する。 | |
(3) | 浄化槽の処理能力は、施工前本体検査時には槽本体に表示される「認定の表示」シールで確認する。 | |
(4) | 底版コンクリートは、打込み終了時から硬化するまでの間、表面を湿潤に保つ養生を行う。 | |
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問題 29 | 作業現場における安全管理に関する次の記述のうち、労働安全衛生法にてらして、誤っているものはどれか。 |
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(1) | 屋内に設ける通路には、通路面から高さ3m以内に障害物を置いてはならない。 | |
(2) | 高さ2m 以上の作業床の端、開口部等で墜落の危険を及ぼす箇所には、囲い等を設けなければならない。 | |
(3) | 3m 以上の高所から物体を投下するときは、適当な投下設備を設け、監視人を置かなければならない。 | |
(4) | 砂からなる地山の掘削作業を手掘りで行うときは、掘削面のこう配を35度以下とし、又は掘削面の高さを5m 未満としなければならない。 | |
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問題 30 | 酸素欠乏危険場所で作業する場合の次の記述のうち、労働安全衛生法にてらして、誤っているものはどれか。 |
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(1) | 作業開始前に作業環境の測定を行い、その記録を1年間保存しなければならない。 | |
(2) | 作業場所の空気中の酸素漫度を18%以上に保つように換気を行わなければならない。 | |
(3) | 作業を行う者には、酸素欠乏症の防止に関する必要事項等について、特別の敦育を行わなければならない。 | |
(4) | 事故等があった場合には、作業を行う場所を管轄する労働基準監督署長に報告しなければならない。 | |
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