問題21〜30

 
問題 21処理対象人員1,000人の住宅団地において、汚水量を200 L/(人・日)、汚水濃度をBOD 200 mg/L とし、BOD除去率90%の性能を有する浄化槽で処理する計画を立てた。このとき放流される1日当たりのBOD量として、正しい値は次のうちどれか。
 
(1)1 kg/日
(2)2 kg/日
(3)4 kg/日
(4)8 kg/日

正答 ➠ 3  
 流入BOD量は日 1,000×200×200×10-3=40,000g/日。放流されるのはその内の10%だから、4,000g/日。つまり 4kg/日。単位を揃えること。
 
問題 22処理方式の選定に際して、設計上留意すべき事項として、最も不適当なものは次のうちどれか。
 
(1)長時間ばっ気方式臭気の発生や汚泥発生量が少ない。
(2)膜分離活性汚泥方式広い敷地面積を要する。
(3)散水濾床方式動力が節約できる。
(4)回転板接触方式気温の影響を受けやすい。

正答 ➠2  
 膜分離型は沈殿槽が不要なことから、狭い敷地には有利になる。
 
 
問題 23接触ばっ気槽(有効容量1.0㎥)の送気量を測定したところ、50 L/分であった。このときのばっ気強度として、正しい値は次のうちどれか。
 
(1)0.5㎥/(㎥・時)
(2)1.5㎥/(㎥・時)
(3)3.0㎥/(㎥・時)
(4)5.0㎥/(㎥・時)

正答 ➠ 3  
 答えの単位を考えて計算するのが基本。50L/分だから 3,000L/時、つまり 3㎥/時。単位の分母の㎥は接触ばっ気槽の容量だから、1.0で割っても同じで3.0㎥/(㎥・時)
 
 
問題 24浄化槽の清掃に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
 
(1)同一処理方式の浄化槽では、建築物の用途や人員比が異なっても汚泥蓄積量は同じである。
(2)浄化槽の機能を保持する上では、清掃作業方法が影響する。
(3)清掃頻度は汚泥蓄積量と密接な関係があり、過剰な汚泥蓄積に伴い処理水質が悪化する。
(4)浄化槽法の規定において清掃頻度は、年1回と定められている。

正答 ➠ 1  
 こりゃぁ簡単。同じ接触ばっ気法なら、住宅でも店舗でも汚泥の発生量は同じだ! なぁんて有りえない。
 
 
問題 25施工計画の立案において、設計図書間に相違がある場合、一般的に最も優先されるものは次のうちどれか。
 
(1)図面
(2)仕様書
(3)現場説明書
(4)現場説明に対する質問回答書

正答 ➠ 4  
 普通に考えても、遅い時期に発行されるものほど、より正確な図書になる。
 
 
問題 26図のネットワーク工程表におけるクリティカルパスの所要日数として、正しいものは次のうちどれか。
 


(1)19日
(2)20日
(3)21日
(4)22日

正答 ➠ 4  
 クリティカルパスの問題は、まずは全てのルートを計算して出してみる。この場合は、①②④⑤⑥⑦のルートが22日でこれ以上は工期を短縮できない。
 
 
問題 27建設工事の工期、工事費及び品質に関する一般的な傾向として、最も不適当なものは次のうちどれか。
 
(1)労務費は、工期を通じて稼働作業員数の不均衡を少なくすると減少する。
(2)間接費は、標準工期から工期を短縮すると増加する。
(3)工事原価は、標準工期から工期を延長すると増加する。
(4)品質は、突貫工事により工期を短縮すると低下する。

正答 ➠ 2  
 間接費は工期が短くなれば費用が低くなる。工期が短かければ、現場に行く回数も減少するので、ガソリン代などの経費が減ることから分かる。
 
 
問題 28品質管理に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
 
(1)検査費用に比べて、得られる費用効果が大きいときは、全数検査を行う。
(2)合格ロットの中にも、ある程度の不良品の混入を許せるときは、抜取検査が適用できる。
(3)配管材、バルブなどの規格品は、全数検査を行う。
(4)セメントなどのカサモノには、抜取検査が適用できる。

正答 ➠ 3  
 基本的に、数の多いもので規格品は、全数検査をすることはない。だからこそ規格品を使う。
 
 
問題 29高さが1.7mの場所で作業を行う場合、労働安全衛生法に規定されている危険防止のために行わなければならない措置として、正しいものは次のうちどれか。
 
(1)安全帯等を安全に取り付けるための設備
(2)幅 40 cm 以上の作業床
(3)安全に昇降するための設備
(4)安全に行うための必要な照度

正答 ➠ 3  
 労働安全衛生法での高所作業は2m以上。で、第526条で 「事業者は、高さ又は深さが1.5メートルをこえる箇所で作業を行なうときは、当該作業に従事する労働者が安全に昇降するための設備等を設けなければならない。」とある。
 
 
問題 30労働安全衛生法に規定されている作業主任者の選任を必要とする作業として、誤っているものは次のうちどれか。
 
(1)既設浄化槽の槽内作業を行うとき。
(2)土止め支保工の切りばり作業を行うとき。
(3)掘削面の高さが2m以上となる地山の掘削を行うとき。
(4)高さが3m以上の構造の足場の組立て、解体を行うとき。

正答 ➠ 4  
 高さが5m以上の足場組立・解体では作業主任者が必要。1は酸素欠乏危険作業主任者だが、これは酸素欠乏症防止規則によるもの。