従業員意識調査　（モラール・サーベイ）　　平成21年5月24日
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みなさんの会社の従業員は元気ですか？

昨年からの不況や、長引く休業で、
不安や不満を抱え、やる気をなくしていませんか？

こんな時だからこそ、従業員の本音を知った上で、
間もなく来るチャンスのために、会社・従業員の意識を統一しておきたい、
と考える企業は多いのではないでしょうか。

そんなときに行うのが、従業員意識調査。


私も過去、経験がありますが、

その調査結果の報告は、会社側からは何もなされず、
この調査の目的自体、「危険分子をあぶり出すことだった」みたいに聴きました。

この会社ならやりかねない　と思える職場だったので、
不信感よりも、あきらめの気持ちの方が強かった記憶があります。


従業員意識調査の目的は、従業員の意気込みを調査すること。
その根本は、従業員の満足度です。

それが仕事への意欲になり、顧客満足につながり、
結果として業績も向上し、いい会社になる。

いい会社になれば余裕もできるから、
十分な賃金や賞与、手厚い福利厚生を従業員に与えることができ、
それが従業員の満足につながり・・・と、まさに正のスパイラルです。

よって、調査をすることにより、
　・従業員は現状に満足しているのか、
　・満足していないとすれば、どこに、何に対して不満を持っているのか。
　　どうしたいと願っているのか。

という従業員の本音、つまり、
会社のありのままの姿を知ることが出来ます。ここが出発点です。

まちがっても、危険分子を探すためではありません。
そんなことをやっていては、従業員は心を閉ざしてしまい、
時間とお金をドブに捨て、さらには、会社に対する不信感を
増長させるだけの結果になってしまいます。

従業員意識調査の本来の目的を踏まえたうえで結果を従業員に報告し、
会社の向かうべき方向を明確にしていかないとやる意味がありません。

集計が終わったら、結果を分析します。
その際、全国事例との比較、他部署との比較、年齢間での比較、
等を行うことで従業員の意識レベルを知り、その問題点を発見し　対策を講じていく、
という流れになります。

せっかく、お金と時間と労力をかけて調査をするのですから、
それを活かすためにも、
◆調査結果は、かならず従業員に公表しましょう。
　それが会社に不利になるようなことでも、です。

　それにより、会社は本気で改善しようとしている、という本気度が従業員に伝わり、
　今後の改革に力を貸してくれることでしょう。

◆誰が書いたのか、が絶対にわからないような配慮をする。

　筆跡でバレてしまうことも多々あります。
　ここが保障されていなければ、誰も本音など書きません。
　本音を書かないということは、この調査が徒労に終わるということです。
　出来たら、集計を外部に委託するのがいいと思います。

◆結果を冷静に受け止める覚悟をする。

　中には、感情に任せて、特定の人を名指しで非難してくることもあるでしょう。
　それはそれで、大事なデータとなります。

◆調査結果により浮かび上がってきた問題点に対しては、
　必ず何らかの対策案を考え、実行すること。
　また、そのことを従業員にも、必ずフィードバックすること。

　たとえそれが、すぐに結果が出ないものであっても、
　会社がきちんと話せば、従業員は納得するものです。

　また、会社のそういった姿勢を常に見せることで、
　従業員の協力も得られやすくなるでしょう。

◆従業員の意見が書ける欄も設ける。

　従業員がたくさん意見を書いてくれれば、まだ改善の余地はあります。
　あきらめずに、なんとか会社を良くしたいと思っているからです。

　逆に、何のコメントもなければ、相当根深い不信感が巣食っています。
　会社も相当な覚悟をしなければならないでしょう。


この従業員意識調査。
社長にとっては、とても勇気がいることと思います。
書かれた内容によっては、犯人探しをしたくなるかもしれません。

この調査を成功させ、会社を良い方向に導くためには、
何よりも、社長の「覚悟」「度量」が必要になるでしょう。




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