私は我が家に配達してくれるひとつの新聞しかほとんど目にしていないのですが、それにしても地球の温暖化データーなどに捏造のうわさが次々に登場してくるのはどうしたことだろう。ここまで世界が地球温暖化の議論で熱くなっているときに、実はうそだったんだ、なんて言われたら、今までの騒ぎがまるで馬鹿だったとしか言いようがない。私が読んでいるのはわが国を代表するような読者数を誇る大新聞ですからまさかあらぬ噂を書きたてているとも思えないし、どうにもやるせない思いになってしまう。先日、子供の頃に一緒に遊んだ郷里の友達と久しぶりに会ったのだが、彼からいきなり出てきたのが、地球温暖化なんてのは全くのでたらめだ、という話題であり驚かされた。ということは田舎の片隅まで温暖化捏造説がはびこってしまっていると考えられないこともない。
そもそも温暖化の原因が、人類が発生させている炭酸ガスだ、と決め付ける論旨には違和感を感じてしまう。太陽の活動が地球の気温と深くかかわっている、との見方も一方にあるからだ。現に人類の活動が継続されていたにもかかわらず炭酸ガス濃度が増えなかった時代があったり、気温の上昇が停滞していた時代もあったことが明らかにされています。アメリカの気象衛星での観測データーもイギリスの気象研究所・ハードレーセンターの世界の平均気温もともに1999年からの10年間気温が上昇していなかったことを示していると報道しています。
また、国連政府間パネルIPCCの手元に世界の気象情報を集めて、それを統計処理し、このまま行けば将来海面が６ｍ上昇するとか巨大なハリケーンが頻発すると脅す予測を出して有無を言わせないやり方にも疑問を感じる。そもそも我々が呼吸している空気中に含まれている空気中に含まれている成分は、窒素ガスが78％、酸素が21％、炭酸ガスがたったの0.039％しか含まれていないのです。この炭酸ガスは地球誕生の早い段階では20％も空気中に含まれていたのですが、炭酸ガスを取り入れて酸素を吐き出す菌類や植物が増えたことによって地球上には酸素が増えて炭酸ガスがゼロに近いところにまで減少してしまっているのです。この状態は炭酸ガスを利用している植物にとっては非常に過酷な状態ということが出来ます。
私が企業に籍を置いていたときに、企画部や社長室という部署で仕事をしたことがあります。ここでの業務のひとつは経営計画を策定し、それを推し進めるということですが、このときに現状のまま推移するとわが社は5年後、10年後にどんな状態に陥る可能性があるかを予測する作業があります。この将来予測が問題で、そのときの前提条件によって予測結果は大きく異なってきます。さらに予測期間を長期にすればするほど振れ幅は大きく食い違ってきます。その前提条件を決められる者はある程度予測結果を誘導することができるのです。国連の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）が行った50年、100年後の予測となるとほんの少しの条件変化で予測結果は全く別の世界を描いてしまう恐れが出てきます。そもそも地球の温暖化という複雑なシステムを炭酸ガスの濃度だけで決めるという前提条件に無理があります。地球の気温はそんな単純なシステムではないはずです。最も大きな要因は太陽の活動でしょう。その影響の受け方も太陽の周りをまわる軌道の変化や宇宙線を受けるときの地軸の傾きの変化などが複雑に影響しているはずです。さらに地球の活動、例えば火山活動やプレート活動なども見逃すことが出来ません。これらを無視して地球を包む大気に0.039％しか含まれていない炭酸ガスだけを指標にした予測値には相当な無理があります。私も会社で経営計画を立案した経験は何度かありますが、こんな単細胞的な予測は見たことがありません。
今回、国際的に著名な気象学者のコンピューターにハッカーが侵入して盗み出した電子メールには、長期予測の条件として温暖化を予測するのに都合のいいデーターを重視したことが明るみになりました。これをきっかけにして温暖化説に疑惑をもっていた人たちの声が大きくなってきたのは当然です。そもそも気象学者に対するアンケートを見ても、地球温暖化の原因を人為的だとする見方に賛成する科学者は32%、反対する学者は21%、「どちらともいえない」とするのが47%であり、簡単に言い切れる問題ではなかったのです。IPCCでは急いで「ヒマラヤの氷河が2035年までに消失するという予測は間違いだった」との声明を発表し、さらに「アフリカの農業生産は2020年までに半減するという予測も間違い」「アマゾンの熱帯雨林はこのままだと40%以上が危機に直面するという記述にも科学的根拠がなかった」「オランダの国土は地球温暖化のために55%が海抜ゼロ以下になった、という発表もミスだった」と訂正が相次いでいます。
私が以前から繰り返し言っているように、国際的な政治の世界では食糧、エネルギー、防衛などの問題には各国の国益に関連する大きな力が働いており善意の解釈だけでは成り立たない背景を常に持っています。ましてや今回の温暖化問題には「排出権ビジネス」という新たなビジネスが絡んでいます。1990年の炭酸ガス排出量にたいして20−25%減と厳しい基準を設定し、そのレベルに達しない部分は排出権を他から購入しなければならないという構図になっています。そしてこの排出権ビジネスに絡んでいるのが、推進しているゴア元米副大統領なのです。実は地球温暖化問題のもう1面はビジネスの世界だったのです。またゴア自身が1994年に「温室効果に疑問を呈する科学者の一部が化石燃料業者から財政的な支援を受けていることを暴露してくれ」とアメリカの有名なテレビキャスターに電話したことが明るみに出て、反対派の科学者の評判を悪くする試みが全国的に行われたことも明らかになっています。
いやな言い方をすれば研究費の獲得に血道をあげる御用学者たちがこの温暖化論争の周辺に大勢取り巻いているのです。石炭は斜陽産業だから研究費が集まらない、反対に原子力派の学者に研究費が流れる。研究費欲しさに温暖化説に組する学者が多数派を形成するようになり、マスコミがその尻馬にのったという見方さえあります。
私は地球温暖化よりも石油など化石燃料にエネルギーのほとんどを頼る現在の近代化に危うさを感じています。地球が吸収できる倍の炭酸ガスを放出している現代の社会システムに無理があることは明らかです。しかも長い年月を要して作られたこうした埋蔵エネルギーにはそろそろ限界が近づいているとされています。そろそろ化石燃料から次のエネルギーに切り替わっていく時期に来ているのではないだろうか。温暖化を皆で叫ぶのも意味ないとは言わないが、それよりも太陽光、風力、潮力、地熱、原子力、バイオマスなど新たなエネルギー源への取り組みに国を挙げて真剣に立ち向かうことのほうが建設的に思われますがいかがでしょう。