加藤昇の（新）大豆の話
104.
ゲノム編集による新たな遺伝子技術
現在、従来の遺伝子組み換え技術（GMO）を越えた新たな技術として「ゲノム編集」が使われて「高オレイン酸大豆油」の開発などが進められています。アメリカで最も生産量も消費量も多い大豆油がトランス脂肪酸に対する表示義務によりレストランから姿を消してしまうという状況に直面している現状をなんとか早期に脱却したいという願いから、それらを解決する技術開発には業界を挙げて懸命に取り組んできていました。その結果、いくつかの技術による「高オレイン酸大豆」が開発されています。そのなかでも「ゲノム編集」による品種改良が現在大きな推進力となっています。この技術の特徴は、操作が簡便で開発コストが安価な点であり、中でも画期的な「クリスパー・キャス9」と言われる技術には大きな期待がかかっています。クリスパーキャス9の酵素でDNAを切断することにより遺伝子の働きを制限することが出来るのです。ゲノム編集による品種開発期間は平均して4-6年と短くできることが強みです。今後は従来の遺伝子組み換え技術に代わる新しい技術として農作物や魚の品種改良の中心的技術としてその可能性を広げていくものと考えられます。
これら新しい技術による大豆油の改良は2010年以来バイオベンチャーを中心として強力に進められてきており、アメリカではすでにこの新技術によってつくられた高オレイン酸大豆油で調理された食品が2019年の半ばにはすでに市中のレストランなどで出されており話題となっています。そのバイオベンチャーの一つでもあるカリクスト社が作った高オレイン酸大豆がゲノム編集技術によって作られた初めての作物と言われています。彼らは大学の研究室での研究成果をバイオ企業に持ち込み、各段階での生育試験を経て農家との契約栽培へと進んでいったものです。農家では周辺のGM作物との交雑による汚染が起こらないように配慮しながら栽培し、一部の外食企業と契約しながら顧客に調理食品として提供を始めているのです。
米国農務省（USDA）では、いまのところゲノム編集作物には、他の植物から摂ってきたDNAが組み込まれていなければGM作物とは見なさない、との考えを示しています。この分野では業界大手のバイエルやヂュポンも高オレイン酸大豆の種子を販売していますが、これらの種子は従来の遺伝子組み換え技術を使っており、販売の承認をもらうために、いろいろな関連データーが求められ、開発時間もコストもかかっており、ゲノム編集技術によるコストとの落差が指摘されています。
一方、我が国のゲノム編集技術にたいする対応については消費者団体も含めて検討が繰り返されていましたが、2019年9月19日に消費者庁から「ゲノム編集技術で品種改良した農水産物の大半について、生産者や販売者らにゲノム編集食品であると表示することを義務付けない」との発表がありしました。このことにより年内にもゲノム編集食品が店頭に現れる可能性が出てきました。消費者庁はゲノム編集食品の表示を義務化しない理由として「（外部遺伝子を組み込まない食品は）遺伝子の改変がゲノム編集によるものか、従来の育種技術で起きたのか科学的に判別できず、表示義務に違反する商品があっても見抜けないため」としています。しかし、同じゲノム編集の技術を用いても外部遺伝子を組み込んで安全性審査が必要となる食品は表示義務を負うことになります。 アメリカや日本のゲノム編集技術に対する取り組みと一線を画しているのがEUの対応です。EUではゲノム編集食品は従来の遺伝子組み換え食品と同じ規制を適用しており裁判所の判断が必要とされています。
ゲノム編集技術とは、遺伝子を切断する酵素を用いてDNAを切断し、都合の悪いＤＮＡを切除することにより品種改良の効果を発揮するものであり、場合によっては新しい遺伝子も挿入することが出来る技術です。いままでの突然変異を利用した品種改良、遺伝子組み換え技術を使った方法に加えて、これからはこの新たな「ゲノム編集」による品種改良がクローズアップしてくるものと思われます。わが国で現在ゲノム編集食品として注目されているのが「マッスルダイ」です。これは近畿大学が開発したものであり、従来のマダイに比べてその筋肉量が20％多く、肉厚のマダイとされています。また、九州大学唐津水産研究センターでは、サバの稚魚同士が共食いしないようにゲノム編集をしてサバの養殖の可能性を高めることに成功しています。この他にも血圧を下げる成分の多いトマトの開発やアレルギー物質の少ない鶏卵などの開発が進められています。
いずれにしても大豆の品種改良に新たな道が現れたとみることができます。もちろん遺伝子組み換え技術と同じようにいろいろな約束事の上での利用になるでしょうが、まさに新しい時代が開こうとしている予感を感じます。