◇G・アダムスキーは再び脚光を浴びる！　
　ご承知のとおり、ジョージ・アダムスキー没後半世紀以上が過ぎ、彼の教えから離れていく人はいても、共感する人々は増えることはありません。
　この傾向は、日本において２０００年以降顕著であると思います。

　世界中で日本は、アダムスキー支持者が最も多いと言われていましたが、その日本でも極めて一部の人々が、今なお、その真実を認めて静かに座し
　ているようです。
　その少数の人々でさえ、アダムスキーが伝えていた夢のような真実は、広く明らかにされることはないと考えいるようです。

　例えば、近隣の惑星に住むとされた天使のような異星人の存在。
　これは、宇宙開発が進み、月や火星の映像が各国から公表されるにつれ、アダムスキーの言とは、異なる感想を持つことでしょう。

　また、新たな宇宙船開発につながる〝宇宙文字の解読〟に成功し、モーターを開発したとされるバシル・バン・デン・バーグ氏は、結果を公表して
　拉致されたとされますが、その後、解読者は現れず、バーグの結果が密かに活用されているのか否かも不明のままです。

　これらのことから、アダムスキーの金字塔とされる「生命の科学」についても、どの程度、真実なのか疑う人々がいるようです。
　大きくこの３つのことについて、それを覆すほどの論を持ちませんが、少なくとも、「生命の科学」については、各人で、その真実性が分かるもの
　だと考えています。

　アダムスキーが伝えた事柄については、余りに見事に、世界中が足並みをそろえて否定されているというのが偽らざる状況です。
　これでは、ウソであったと考える方が、はるかに自然と言えるでしょう。

　しかし、裏を返せば、アダムスキーが伝えたことは、現在の地球人の思考の基礎をはじめ、社会基盤を根底から覆すことになるとして、知らない方
　が地球人にとって幸せであると考えているのかもしれません。

　いずれにせよ、アダムスキー没後半世紀以上の歳月が流れ、アダムスキーが注目されるほどの新たな情報がないのですから、アダムスキーを肯定す
　る人々さえ、あきらめムードとなるのはやむを得ないところです。

　しかし、私は、再び、Ｇ・アダムスキーが脚光を浴びることを疑いません。
　これは、それほど先の話ではないでしょう。

　今回は、そのためにオーソンをはじめ、アダムスキーが、彼らを支援する大集団とともに心血を注いでくれたのだと思います。
　それこそが、スペース・プログラムなのだと理解しています。

　ですから、皆さま、今後も怠ることなく、少なくともアダムスキーが伝えた事柄の研究と地球人の生き方について、学び、考え、実践していくこと
　にいたしましょう。
　　
　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２０２１．１０．１１（月）Ｋ・Ｗ

◇全米市長会議核禁止条約を歓迎！
　去る１０月１６日（土）〝「核廃絶は私たちから」全米市長会議、核禁止条約への歓迎を決議〟とする記事が朝日新聞より出されました。
　これは、全米内の人口３万人以上の１４００を超える都市で構築する全米市長会議が、米政府に対し、１月に発行した核禁止条約を歓迎し、核廃絶
　に向けた即時行動を求める決議を全会一致で採択したというものです。

　全米市長会議は２００４年以降、核兵器廃絶に賛同する決議を重ねて来たようです。
　この決議に法的な拘束力はないものの、米政府や市民への明確なメッセージとなるということです。

　朝日新聞の質問に答えたアイオワ州デモイン市のフランク・カウニー市長は、「核兵器を使った衝突が起こる可能性がある」、「ほとんど米国人
　は、核禁止条約を認識すらしておらず、核兵器の脅威を理解しているとも思えない」、「最も大きな声を上げられるのは、市民の日常生活に一番近
　い地方自治体である」等と危険を語ったということです。

　核兵器保有国の代表格である米国で、このような核兵器に反対する統一的な見解が出されたのは、少々層驚きました。
　核兵器禁止条約は、２０１７年７月７日に国際連合総会で採択され、２０２１年１月２２日に５０か国以上の批准（締結）で発効されました。

　現在８６か国で署名され、５６か国が批准しているようです。
　それらの国々は、中小規模の国々が中心となっていて、核の傘を容認する日本をはじめ、米国、ロシア、中国などの核兵器保有国は署名していない
　のが現状です。

　唯一の各被爆国である日本が、米国との関係を理由に署名しないことは、大変残念であると同時に大きな問題でもあります。
　各被爆国の使命として、核兵器廃絶を先導し、核兵器禁止条約に批准することが求められる姿なのだと思います。

　私の地元鹿沼市では、市長が核兵器廃絶の意見書を国に出し、去る市議会において、「核兵器廃絶に向けた一層の取り組みを求める意見書」を１０
　月１日に可決し、国へ提出することとなっています。
　こうした動きは、日本全国でも大変少ないものです。

　これに対して、核保有国で、唯一の核使用国である米国で、今回の核禁止条約への反対を撤回するよう国に求める動きは、驚きであると同時に、勇
　敢な行動として、今後に向けての希望であると思います。
　こうした国連を初めとした、核廃絶の動きの背後には、スペース・ピープルがいるのではないかと推測しています。
　
　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２０２１．１０．２７（水）Ｋ・Ｗ